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信用取引とは?メリットやデメリットを把握しよう

株の取引に慣れてくると一度は頭によぎる信用取引の存在。信用取引とは、一定以上の「現金」や「株式」を担保として証券会社に預けることで、証券会社から「担保評価額の約3倍」まで現金や株式を借りて売買できる取引です。

そんな便利な信用取引ですが、メリットもあれば、もちろん注意点もあります。このページでは、信用取引の基礎についてご紹介していきます。

信用取引を使う4つのメリット

メリット1:投資余力が3.3倍まで増える

冒頭でもお伝えしましたが、信用取引を使うと投資余力が「担保評価額の約3倍(正確には3.3倍)」まで増えます。

たとえば100万円の担保があれば、余力が約300万円ほどとなり、いままで余力が足りずに手が出せなかった銘柄も取引できるようになります。

メリット2:分散投資ができるようになる

余力がないと、少ない銘柄に集中投資をしなくてはいけない場面が出てきます。信用取引を使って余力を増やすことで、複数の銘柄を買うことができ、分散投資をおこなえるようになります。

メリット3:空売りすることで、株価が下がっても利益を出せる

通常、信用取引というと「お金を借りて株を買う」というイメージがありますが、その反対もできます。

信用取引では「株を借りて株を売る」ことができ、株価が下がることで逆に利益となります。この株を借りて株を売ることを「信用売り」だとか「空売り」といいます。

メリット4:優待クロス取引ができるようになる

優待のクロス取引という便利なテクニックがあります。

クロス取引をかんたんに説明すると、「信用売り」と「現物買い」を同時に出し、株価変動リスクを抑えつつ優待の権利をもらう、というものです。

たとえ株価が大きく動いたとしても「信用売り」と「現物買い」の損益は真反対の動きとなるので相殺されます(つまりリスクがほぼない)。

そしてそのまま権利確定日までその株を持っておくことで、優待の権利がもらえるという優待投資家であれば必ず知っておきたいテクニックです。そしてこのテクニックは信用取引ができないと成り立ちません。

信用取引、2つの注意点

さて、ここまでお伝えした通り、信用取引にはたくさんのメリットがありますが、注意点もあります。

注意点1:現物取引ではかからない諸経費がかかる

信用取引では売買手数料のほかに、現物取引ではかからない諸経費がかかります。たとえば下記のような項目です。

■信用買い
・信用金利(買方金利)
・名義書換料(支払う場合がある)
■信用売り
・貸株料
・逆日歩(制度信用のみ支払う場合がある)
■信用買い、信用売り共通
・管理費

さて、この中でも制度信用取引の信用売リでのみ発生する「逆日歩」は、高額なコストとなる場合があります。

現物取引とは違い、信用取引の場合は「それぞれのコストがどれだけかかるか」、「そのコストは許容できそうか」などをしっかりと考えて取引をしなければいけません。

注意点2:儲けが大きくなるが、損失も大きくなる

信用取引での運用がうまくいけば、当然ですが投資金額に見合った利益がでます。その反面、うまくいかなければ損失も同じだけ膨らんでしまいます。

運用によっては、「自分の許容範囲以上に損失が出る場合もある」ということを理解しておかなければいけません。

信用取引は大きな金額を扱うので気持ちが大きくなりがちです。だからこそ、コスト意識を強くもつことと、自分の気持ちをコントロールすることが大切になってきます。次は信用取引の金利・手数料などを比較していきましょう。

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