逆日歩（ぎゃくひぶ）とは

信用取引について、かんたんな説明

信用取引とは、投資家が証券会社から「株やお金を借りて」おこなう取引のことです。ただし、タダで借りられるわけではありません。借りるためには自分の「お金」や「株式」を担保として、証券会社に自分を信用してもらう必要があります。

証券会社に信用をしてもらってようやく担保に対して最大3.3倍のお金を借りることができ、いま持っている資金以上の取引ができるようになる、というのが一般的な信用取引の流れです。

この「自分を信用してもらう」という流れが必要なことから、この取引を信用取引と呼びます。また、信用取引には大きく分けて、下記のような2つの種類があります。

（1）制度信用取引

取引銘柄は証券取引所が選んだもの。

（2）一般信用取引

取引銘柄は証券会社が選んだもの。

上の2つの種類にはそれぞれ特徴があるので、その特徴をみて自分の目的にあった方を選びます。そして、これから説明する逆日歩は、制度信用取引にのみ発生する料金となります。一般信用取引では逆日歩が発生しませんので、覚えておいてください。

「信用買い」と「信用売り」の違い

制度信用取引・一般信用取引の種類に関わらず、信用取引には信用買いと信用売りという2つの取引方法があります。

まず信用買いとは、担保と引き換えに「株の購入資金を借りて、株を買う」ことです。対して信用売りとは、担保と引き換えに「株を借りて、株を売る」ことを指します。つまり信用売りとは、株を借りているにも関わらず売ることができるのです。このことから俗に「空売り」とも呼ばれます。

これらの取引は、はじめにお伝えしたとおり、担保額の3.3倍を上限として株を買ったり売ったりすることができます。たとえば30万円を担保とするならば、約100万円の株式取引ができるということです。

信用取引と逆日歩の関係性とは

さて、ここからが本題です。
逆日歩は信用売りに深く関わってきますので、そちらにフォーカスをあててご説明します。

まず、信用売りとは株を借りる取引なので、当然その借りる料金がかかります。これを「貸株料」といいます。しかし、制度信用取引の場合、貸株料の他にも借りる料金がかかることがあるのです。

たとえばA銘柄の信用売りの流れを見てみましょう。投資家が証券会社に売り注文を出すとします（株を借りる）。すると、証券会社は「証券金融会社」というところから株を調達するのですが、じつはこの証券金融会社の持っている株の量には限界があります。

もしも、その限界以上に信用売りの注文が殺到してしまうと…。かんたんに予想がつきますが、証券会社は株を調達できないようになってしまいます。

そういった事態を避けるため、こんどは証券金融会社が、保険会社や金融機関を代表とする「機関投資家」から株を借りることになります。しかし、証券金融会社もタダで株を借りるわけではなく、料金を支払って株を借りるのです。この料金こそが逆日歩の正体です。

このように逆日歩は売り建てをした人（売り方）が、買い建てをした人（買い方）に支払う必要があります。

余談ですが、反対に買い方は逆日歩を受け取ることができます。逆日歩がつきそうな銘柄を信用買いすることによって利益を出すことも可能ですが、高い逆日歩がつく銘柄を知らないといけないので上級者向けの手法ともいえそうです。

逆日歩でかかる料金・費用

逆日歩は、株を借りた日数ごとに費用がかかってきます。逆日歩は日によって変わり、高いときもあれば低いときもあります。一覧でまとめているサイトなどもあるので、必要であれば参考にしてみましょう。

逆日歩の単位は「0.05」や「1.10」のように表記されています。このとき0.05は1株あたり5銭を指し、0.10はおなじく10銭を指します。計算方法をみてみましょう。

• 信用売りをしている株数…1,000株
• 1株あたりの逆日歩…0.10（10銭）
• 対象の日数…2日

この場合、1,000株×0.1円（10銭）×2日 ＝ 200円の逆日歩を支払うこととなります。

ちなみに、逆日歩はその日の取引が終わるまでどれだけかかるのか分かりません。対象銘柄の「信用倍率」というものを見れば、ある程度は予測ができますが、正確には次の日にしかわからないのです。ここが逆日歩のこわいところでもあり、知っておかなければいけない点です。

逆日歩の発生予測に便利！無料の予測サービス

1つ便利なサービスをご紹介します。そもそも逆日歩の予測は、いろいろなデータを見ないといけないので煩雑な上、それが本当に合っているのかどうかも不透明といえる作業です。そんなときに活躍するのが、SMBC日興証券の逆日歩予測サービス「逆日歩予報（無料）」です。

逆日歩予報は、指定した銘柄について逆日歩の発生確率や、逆日歩株価比（株価に対しての割合）などを教えてくれます。その根拠の元は、「過去の市場データ」や「逆日歩発生実績」などの膨大な量のビッグデータです。個人ではおおよそ扱えない量のデータを自動分析し、レーダーチャートや一覧など視覚的に分かりやすい形で情報を提供してくれます。

逆日歩予報は、2018年4月まではお試し版という形でだれでも使えましたが、2018年5月末から正式版となり、口座開設者のみ利用できるサービスとなります。制度信用取引をするのであれば、こういった無料サービスを利用するのも1つの手です。

逆日歩のかかる日数の計算方法

さて、逆日歩のかかる日数をみてみましょう。数え方は「信用売り時の株の受渡日」から、「返済をしたときの受渡日の前日」までです。具体的な図を作ってみましたので、下をご覧ください。

上の例の場合は、受渡日が同じ週の中でおさまっているので特に問題はないのですが、週をまたぐ場合は注意が必要です。

株の受渡日は注文から2営業日後となるので、土・日・祝日などをまたいでしまうときは、その分だけ受渡日が遅れてしまいます。ということは、その遅れた分だけ逆日歩が多くかかってきてしまうのです。返済時の受渡日が数日空いてしまわないように気をつけなければいけません。

補足として、逆日歩の場合は片端入れ（かたはいれ）と呼ばれる日にちの計算となります。その名のとおり、「片方の端っこ（信用売り時の株の受渡日）は入れるけど、もう片方の端っこ（返済をしたときの受渡日）は入れないよ」ということです。つまり、信用売り時の株の受渡日～返済をしたときの受渡日の「前日」までということになります。

ちなみに逆日歩には関係ありませんが、両端入れ（りょうはいれ）という言葉も存在し、こちらは金利や貸株料などの日にちの計算で使われます。

クロス取引では「一般信用取引」がオススメ！

最後にクロス取引時の逆日歩についてです。クロス取引は優待を低リスクでもらえる方法として有名ですが、この取引は信用売りをして、最低でも1日は日をまたがなければいけません。しかし、1日でも日をまたいでしまうと発生するのが、たっぷりとご説明してきました逆日歩です。

ただし、くり返しになりますが、逆日歩が発生するのは制度信用取引のみで、一般信用取引では発生しません。こういったことから、クロス取引は逆日歩の出ない一般信用取引がオススメです。

一般信用取引では証券会社自身が調達してきた株を利用するため、機関投資家などから株を借りる必要がない＝逆日歩が発生しません。一般信用取引は金利が高いという弱点もありますが、逆日歩のリスクを考えれば十分利用する価値があります。

一般信用取引ができる証券会社については、優待を低リスクで手に入れる方法というページでも紹介していますので、ぜひ一度見てみてくださいね☆